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| レモン酸ニッケル浴(無光沢) | レモン酸ニッケル浴(光沢) | |
|---|---|---|
| めっき外観 | ワット浴より緻密 | ワット浴と同等(微妙に異なる) |
| 陰極電流効率 | ワット浴より僅かに低い | ワット浴より僅かに高い |
| pH 変動 | ワット浴より僅かに大きい | ワット浴より僅かに小さい |
| 浴電圧 | ワット浴より僅かに高い | ワット浴より僅かに高い |
| 硬さ | ワット浴より硬い(約2倍) | ワット浴と同等 |
| 内部応力 | ワット浴より僅かに大きい | ワット浴より僅かに大きい |
めっき設備は同様。
薬品コストはほう酸に比べ高いが、濃度が1/2なのでめっきコストは同等か低い。
耐濃硝酸性はワット浴と同等。(不導体皮膜を形成し、溶解しない)
ワット浴より高 pH でのめっきが可能。
ワット浴に比べて金属不純物の影響が出にくい。
めっき槽、アノードバッグに結晶がこびりつかない。
めっき液のイメージアップ→クエン酸健康法。
レモン酸ニッケル浴の浴組成を知りたい方・・・、ぜひ十日会に入会しましょう(^。^)
>>戻る6価クロムクロメート処理剤は、亜鉛、アルミニウム、マグネシウム、銀、銅などの金属の防錆処理として広く利用されてきた。特に亜鉛めっきにおいては白錆発生を抑制する処理としてなくてはならない後処理である。
しかし、使用済みの自動車や電子部品が廃棄されると、組み込まれている部品のクロメート皮膜が酸性雨により溶解して皮膜中の6価クロムが土壌に浸透し、ひいては地下水が汚染されて、生物循環により最終的には人体への悪影響が心配されるに至った。その結果自動車、電子部品、家電製品からクロメート処理品を排除する動きがヨーロッパで起こり、日本においてもその対策が急がれるようになった。
そのため自動車会社は6価クロム代替処理剤を検討し始め、それにともなって表面処理剤メーカーにおいてもクロメート処理に代わる「ノンクロメート処理剤」が出揃い、すでに二次、三次の改良も行われて、その性能も徐々に6価クロムクロメートに比肩するまでに至っている。
6価クロム代替処理のアプローチとしては、
静岡県浜松工業技術センターでは、現在市販されている3価クロム系の処理剤を集めて、各メーカー推奨条件で亜鉛めっきを処理してその耐食性を調査した。ただし、使用した亜鉛めっきはジンケート浴に限定されている。その結果はカタログではどの商品も6価クロムイエローと同等以上と謳っていたが、期待した結果は得られなかったものの、6価クロムイエローと比較してもかなり良好な耐食性をもっているものもあり、それぞれの処理液にあった条件設定をすれば、より耐食性の向上が期待される、としている。
一方、その処理にかかるコストであるが、一般に、従来の6価クロムクロメートと比べ、3価クロム系の処理剤は薬品コストが1.5〜2.5倍、処理濃度、温度はともに高く、処理時間も長い物が多い。廃水処理が困難なものもあるため、コストアップは避けられない状況である。
このように、6価クロムフリー処理剤は、現在のところコスト的にも性能的にも従来のクロメートに取って代われる物ではないと考える。これからの6価クロムフリー処理剤は次のような特性を持たなくてはならない。
クロム酸塩の使用は今後さらに厳しく規制されて高価なものになるのは世界的な傾向である。そのため金属表面処理工業界において、クロム酸塩に代わる防錆剤が強く求められる。3価クロム系だけでなく、クロム類似金属塩による皮膜も非常に有望であり、その開発は今後さらに加速される物と思う。
>>戻る◆中国進出の経過
客先の海外進出に対応する為、95年に香港華僑と合弁で、香港に持ち株会社を設立。東莞に工場を建設し、持ち株会社からの委託生産の形で、携帯電話、デジタルカメラ、自動車等の部品を、成形からめっき、シルク印刷などまで行う。中国への進出は、膨大な人口を擁する中国を始めとした東アジアの市場としての魅力と、進出した日系の企業に部品供給する事により、中国の企業を抑え、日本の企業を守るとの役割も考え、決断した。
◆中国取引の現状
土地、建物はすべて賃貸。所有は出来ない。現地の人の賃金は、日本人の20分の1。めっきのコストは、日本の約3分の1で出来る。中国のGDPが、年7〜8%成長しているので、仕事はまだまだある。しかし、台湾、香港系のめっき業の進出が著しく、競争の激化が懸念されるため、ポリカーボネートへのめっきなどで、差別化をはかっている。今後、力を付けてきた現地企業との取引が考えられるが、取引通貨が「元」になるのが問題である。
◆中国経済の懸念材料
2008年の北京オリンピックまでは成長が続くと思われるが、共産主義の国であり、また、沿岸部と内陸部の格差を、どう解決してゆくかが問題。環境対策は、外資系に厳しく、急な法律、税制の変更も、経営の安定には懸念材料である。中国では、製品が売れたら、仕入れの支払をすればよい、というような習慣があり、現地企業からの代金取立ては、困難を極める。
◆これからの日本のめっき業(デフレ時代を生き抜く)
デフレ下では、黒字経営の継続が必要であり、海外の安い製品との競争は、避けなければならない。そのため、産、官、学の連携により、高付加価値化を進め、海外と差別化を図って行く事が必要である。アメリカがITで再生したように、日本も新しいシステムを作って行かなければならない。>>戻る
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